RPAコラム第5回「RPAを断念する理由」

RPAは、働き方改革に直結するツールとして近年注目を集めています。

多くの企業が導入する一方で、RPAを断念しやめていく企業も少なくありません。

本コラムでは、RPAを断念した企業の理由を掲載していきます。

RPAを断念した理由

RPAは、必ずしも安い買い物ではなく、導入しただけで効果が表れるツールでもありません。

効果の出る業務を見つけ、RPAに自動化させるための手順を設定を設定する必要があります。

簡単な作業ばかりを自動化するだけでは、購入費用に対して十分な効果を得ることはできません。

難しい作業を自動化するために、研修や残業を行ったり、外注して作成をすると、想定以上に費用が掛かってしまい、導入したほうがかえって効率が悪くなってしまった、という状況に陥ってしまいます。

社内にプログラミング知識のある方、IT部門の方がいる場合には、
そこへRPAを任せるという場合があります。

その場合、業務が担当者に集中してしまい、他の人はRPAのことを全くわからない、という事態に陥ってしまいます。

属人化してしまうと、病欠や異動などで担当者が不在の場合、担当していた業務が完全に止まってしまうというおそれがあります。

担当者がいなくなったことで、RPAを使える人が誰もいなくなり、野良ロボットが生まれる原因にもなります。

RPAはしばしば「プログラミングしなくても簡単に自動化できるツール」と言われます。

注意しなければならないのは、プログラミングの必要がない≠プログラミングの知識が必要ないということです。

単純な転記作業などでは、プログラミングの知見が必要ない場合もありますが、効率化が必要な複雑な作業の自動化では、プログラミングの知見が必要になってきます。

それを考えずに現場で導入した結果、十分に活用できる人が全くおらず、導入に失敗した、という企業は多くあります。

RPAには、適している業務と適していない業務があります。

RPAに適していない業務を自動化しようとしても効果は出ず、かえって効率を下げてしまう可能性もあります。

RPAを導入する際に、RPAがどのような業務に向いているのかを正しく理解するだけでなく、社内にどのような業務があるか業務整理を行ったうえで、RPAに適した業務を自動化しなければ十分な効果を得ることはできません。

RPAは様々な業務の効率化を可能にする便利なツールです。

しかし、導入して十分な効果を得るためにはRPAのための体制づくりが不可欠になってきます。

RPAツールの特性を正しく理解・情報共有し、RPA化に適した業務を洗い出した上で、知識と技術を持った担当者を準備する必要があります。