RPAコラム第11回「RPAを導入する際に気を付けるべきこと(事業主向け)」

前回コラムにて、RPAを導入する際に気を付けなければならないことを担当者の目線から展開しました。

本コラムでは、事業主または会社として、RPAを導入する際に気を付けなければならないことをまとめていきます。

RPAを導入する際に気を付けなければならないこと

RPAはプログラミングをせずとも、プログラミングの知見がなければ使いこなすことは非常に難しいツールです。

RPAの担当を社内で選ぶのであれば、プログラムを含めたシステム回りに知見のある情報システム部門が担当するのが最も現実的でしょう。

知見のない方がRPAを担当する場合、知見のある人以上の勉強時間が必要なのはもちろん、作成されるシナリオの品質も変わってきます。

RPAができること、できないことを把握したうえで、社内にどんな業務があるか洗い出しを行います。

ここで重要ことは、RPAを実際に運用する担当者・部門だけでなく、現場の作業者を始めとした社内全体にRPAの運用を理解してもらうことです。

社内全体で十分な理解をしたうえで業務を抽出することがポイントです。

RPAは非常に高価なツールであるだけでなく、その多くがサブスクリプション（定期的な料金支払い）で費用を支払う方式をとるので、相応の予算を想定する必要があります。

しかし、これだけ支払えば良いというわけではありません。RPAの研修やセミナーにも受講料が発生します。

シナリオを外注する等を行えば、更に費用が掛かることは留意しておかなければなりません。

情報部門にRPAの運用が浸透したところで、RPAのために毎日残業をしていては本末転倒です。

RPAのための研修、シナリオ作成、運用保守など、RPAに係る業務ボリュームは大きいため、既存の業務を他者に回すなど、RPA担当者が業務に打ち込めるような体制を整えてあげる必要があります。

RPA化を行うにあたり、どの業務を効率化するか、どのような運用ならRPA化できるか、そもそもどんな業務が社内にあるかを事前に洗い出しておく必要があります。

高価なツールを導入する分、十分な効果が出せるための社内体制作りとして、業務をの棚卸、ドキュメント化を行うことが肝要です。

逆に十分な棚卸、共有が出来ない状態でロボットを作成してしまうと、意図しない挙動をしかねません。

RPAは「十分な体制づくりと事前研修」があれば簡単にできる「場合もある」ツールです。

実際は一つのシステム開発といっても過言ではないツールなので、十分な検討を以て導入することが大事です。